世界の経済が地球規模の取引を行うことを意味する「グローバリゼーション」の反対語。ものや金が国境を越える動きが止まり、それぞれの国の国内でしか還流しない動きである。これまで先進国はその余った金を途上国に投資することによって商品を作り、そこで製造された商品を他の先進国において販売することによって利益を得ると同時に、途上国にとっても雇用問題などの課題を解決することになり、それぞれの国がそれなりに潤っていた。ところが、リーマン・ショック以後、欧米の銀行は海外の資金を自国に引き上げ、その金に期待していたロシアや中国、中東などの国々は、突然の資金難で立ち往生してしまった。これまで右肩上がりで伸びてきた世界の貿易も17年ぶりにマイナスに転じている。
出会い星野ジャパン
2008年に開かれる北京オリンピックへの出場を目指す野球の日本代表チームのこと。監督に前阪神タイガース監督の星野仙一が就任したことから、この名前がつけられている。野球がオリンピックで公開競技となったのは1984年のロサンゼルス大会で、その後、92年のバルセロナ大会から正式競技となった。2000年のシドニー大会からプロ選手とアマチュア選手の合同チームが誕生。04年のアテネ大会では上原浩治、松坂大輔など全メンバーがプロ選手で構成され、監督に就任した元読売ジャイアンツ監督の長嶋茂雄の名前をとって「長嶋ジャパン」とよばれた。08年の北京大会でもプロ野球側は全面協力の態勢を整えている。田淵幸一、山本浩二、大野豊といった盟友たちがコーチとして星野の脇を固める。
メル友人気NO.1玄米黒酢農法
新潟大学と新潟市に本社のある石山味噌醤油が共同開発した、農薬を減らす代わりに玄米黒酢を使用する農法。玄米黒酢は人体や農作物に害を及ぼすおそれのない「特定農薬」に指定されている。玄米黒酢は主成分が酢酸であり、抗菌作用があるほか、エネルギー代謝や光合成を促進させる力をもっている。また、玄米のタンパク質からできるアミノ酸が豊富に含まれているので、米に粘りや甘みが増す作用もある。千葉県野田市ではこの玄米黒酢農法を行う稲作農家に対して本格的な補助支援を行う方針を打ち出している。2008年6〜8月に玄米黒酢のみ、農薬のみ、玄米黒酢と農薬の3種の試験栽培をしたところ、いずれも紋枯病などが若干発生したが、収量や品質には差はなかったという。このため野田市はヘリによる空中撒布の場合、購入費を含めた作業にかかる費用の半額を、水田に流し込む場合は購入費の半額を補助することにしている。
人妻新・世界七不思議
スイスの映画制作者ベルナルド・ウェーバーが2007年7月7日に発表した、インターネット投票で選ばれた「新しい七不思議」。今から2000年以上前にビザンティウムの哲学者フィロンが旅先で見た、オリンピアのゼウス像、バビロンの空中庭園、エジプトのギゼーのピラミッド、ロードス島の巨人像、ハリカルナッソスの霊廟、エフェソスのアルテミス神殿、アレクサンドリアの大灯台（フィロンの原案ではバビロンの城壁）など7つの建造物を「七不思議」として選んだが、現在残っているのはギゼーのピラミッドだけである。今回インターネットによる1億人の投票で選ばれたのは、「チチェン・イツァー」（メキシコ）、「リオ・デ・ジャネイロの巨大キリスト像」（ブラジル）、「万里の長城」（中国）、「マチュ・ピチュ」（ペルー）、「ペトラ」（ヨルダン）、「コロセウム」（イタリア）、「タージ・マハル」（インド）。しかし、ユネスコ（国連教育科学文化機関）は「ユネスコが定める世界遺産選定とは異なる基準と目的に基づき行われたもので、ユネスコのもつ大きな視野とは相容れない」と批判。世界遺産と混同しないように呼びかけていた。
スタビ海の森プロジェクト
東京都が行っている環境保護活動。お台場の先に作られた、ごみと残土とで埋め立てられた中央防波堤内側の埋め立て地に苗木を植えて美しい森にしようという計画。この埋め立て地は1973〜87年にごみ処分場として利用され、1230万トンのごみによる造成地となっている。面積は日比谷公園の約5倍の約88ヘクタール。ここにスダジイやエノキ、タブノキといった苗木を約48万本植樹して全体を大きな森とするのである。都内の公園の木や街路樹を剪定した枝や葉から堆肥を作り、また浄水場から出た土や下水汚泥のリサイクル土を利用して土づくりを行うなど資源循環型の森づくりを行う。京成電鉄は京成カードで買い物をすると、購入金額に応じて苗木を寄付できる「ポイントdeエコキャンペーン」を2009年2月から始めた。1000円で5ポイント貯まる京成カードで1000ポイント分の買い物をすると、タブノキやスダジイなどの苗木1本を東京都に寄付できる。寄付に合意した人には京成電鉄のマスコット「京成パンダ」のバッジがプレゼントされる。同キャンペーンは海の森プロジェクトが終了するまで。
エロいセフレのお誘い講座海洋基本法
2007年4月の国会で成立し、同年7月20日より施行される、国の海洋政策を一元的に進めるための法律。海底資源などの海洋権益を巡って、日本が中国や韓国など周辺諸国との間における交渉で後手に回っているという現状を踏まえ、総理大臣主導で海洋政策を戦略的に進めるという意図を具現化したもの。海洋政策担当相ポストの新設のほか、総理大臣が本部長を務める総合海洋政策本部の設置、資源開発や海上輸送の安全、沿岸200カイリの排他的経済水域（EEZ）の治安維持などからなっている。これまで日本の海洋政策は省庁縦割り状態だったが、それを一元的にまとめて国益を重視して総合的に展開できるようにするねらいがある。同時に「海洋構築物安全水域設定法」も成立しているが、こちらは、人工島や掘削施設などEEZ内の構築物の半径500メートルに「安全水域」を設けるというもの。これは日本が調印した国連海洋法条約で認められた制度で、施行後は国土交通大臣の認可がない限り、水域には一切立ち入りができない。
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